会社概要

商号	株式会社アドテック

商号
株式会社アドテック

英文表記	ADTEC Corporation

英文表記
ADTEC Corporation

設立	2015年10月1日株式会社AKIBAホールディングスから分割して新設設立

設立
2015年10月1日株式会社AKIBAホールディングスから分割して新設設立

資本金	1億円

資本金
1億円

決算期	3月

決算期
3月

売上高（単体）	57億43百万円（2024年3月期）

売上高（単体）
57億43百万円（2024年3月期）

本社	〒104-0045 東京都中央区築地2-1-17 陽光築地ビル TEL：03-3541-5080（代表）　FAX：03-3541-5083 印刷用地図　株式会社アドテックご案内図

本社
〒104-0045 東京都中央区築地2-1-17 陽光築地ビル TEL：03-3541-5080（代表） FAX：03-3541-5083 印刷用地図　株式会社アドテックご案内図

本社

〒104-0045
東京都中央区築地2-1-17 陽光築地ビル

TEL：03-3541-5080（代表）
FAX：03-3541-5083

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R&D・物流センター	〒206-0033 東京都多摩市落合1-24-15 FAX:042-400-1128

R&D・物流センター

〒206-0033
東京都多摩市落合1-24-15

FAX:042-400-1128

R&D・物流センター
〒206-0033 東京都多摩市落合1-24-15 FAX:042-400-1128

R&D・物流センター

〒206-0033
東京都多摩市落合1-24-15

FAX:042-400-1128

IoT開発Lab	〒252-0143 神奈川県相模原市緑区橋本3-25-1 橋本MNビル5階

IoT開発Lab
〒252-0143 神奈川県相模原市緑区橋本3-25-1 橋本MNビル5階

大阪営業所	〒541-0045 大阪府大阪市中央区道修町1-5-18 朝日生命道修町ビル6階 TEL：06-6484-7359　FAX：06-6484-7360

大阪営業所

〒541-0045
大阪府大阪市中央区道修町1-5-18 朝日生命道修町ビル6階

TEL：06-6484-7359　FAX：06-6484-7360

大阪営業所
〒541-0045 大阪府大阪市中央区道修町1-5-18 朝日生命道修町ビル6階 TEL：06-6484-7359　FAX：06-6484-7360

大阪営業所

〒541-0045
大阪府大阪市中央区道修町1-5-18
朝日生命道修町ビル6階

TEL：06-6484-7359　FAX：06-6484-7360

仙台事務所	〒981-0132 宮城県宮城郡利府町花園2-6-1 TEL：022-767-7680　FAX：022-767-7690

仙台事務所

〒981-0132
宮城県宮城郡利府町花園2-6-1

TEL：022-767-7680　FAX：022-767-7690

仙台事務所
〒981-0132 宮城県宮城郡利府町花園2-6-1 TEL：022-767-7680　FAX：022-767-7690

仙台事務所

〒981-0132
宮城県宮城郡利府町花園2-6-1

TEL：022-767-7680　FAX：022-767-7690

台湾オフィス	日商雅德特股份有限公司台灣辦事處 (株式会社アドテック台湾オフィス) 台北市內湖區民權東路六段11巷37號

台湾オフィス

日商雅德特股份有限公司台灣辦事處
(株式会社アドテック台湾オフィス)

台北市內湖區民權東路六段11巷37號

台湾オフィス
日商雅德特股份有限公司台灣辦事處 (株式会社アドテック台湾オフィス) 台北市內湖區民權東路六段11巷37號

台湾オフィス

日商雅德特股份有限公司台灣辦事處
(株式会社アドテック台湾オフィス)

台北市內湖區民權東路六段11巷37號

役員	代表取締役社長　下津弘享取締役　矢島浩史取締役　寺谷伸幸取締役　岡田康裕取締役　五十嵐英取締役　堀礼一郎監査役　内藤城次郎

役員
代表取締役社長　下津弘享取締役　　　　　矢島浩史取締役　　　　　寺谷伸幸取締役　　　　　岡田康裕取締役　　　　　五十嵐英取締役　　　　　堀礼一郎監査役　　　　　内藤城次郎

取引銀行	千葉銀行みずほ銀行鳥取銀行他

取引銀行
千葉銀行みずほ銀行鳥取銀行他

主な事業	メモリ製品の製造・販売、産業用PC・サーバ・ワークステーションの販売、ネットワーク機器の販売事業、IoT製品及びサービスの受託開発、フードテック関連製品の製造・販売、カスタム電源開発・販売、ECサイト「アキバデバイス」の運営。アドテックは、多様化するお客様のニーズに応えるため、独自の技術開発力に基づいた高品質・高付加価値な製品を市場に提供し続けます。

主な事業
メモリ製品の製造・販売、産業用PC・サーバ・ワークステーションの販売、ネットワーク機器の販売事業、IoT製品及びサービスの受託開発、フードテック関連製品の製造・販売、カスタム電源開発・販売、ECサイト「アキバデバイス」の運営。アドテックは、多様化するお客様のニーズに応えるため、独自の技術開発力に基づいた高品質・高付加価値な製品を市場に提供し続けます。

主な事業

メモリ製品の製造・販売、産業用PC・サーバ・ワークステーションの販売、ネットワーク機器の販売事業、IoT製品及びサービスの受託開発、フードテック関連製品の製造・販売、カスタム電源開発・販売、ECサイト「アキバデバイス」の運営。アドテックは、多様化するお客様のニーズに応えるため、独自の技術開発力に基づいた高品質・高付加価値な製品を市場に提供し続けます。

古物商営業許可	東京都公安委員会古物商許可証番号第301061705222号

古物商営業許可
東京都公安委員会古物商許可証番号第301061705222号

関連資格	一般労働者派遣事業厚生労働大臣許可（派13-317109）

関連資格
一般労働者派遣事業厚生労働大臣許可（派13-317109）

加盟団体/協定団体	一般社団法人電子情報技術産業協会一般社団法人神奈川県情報サービス産業協会 ICT産業協同組合 JEDEC SDCARD　ACC SDCARD　LCC SATA　ATA　IO CompactFlash Association EMS-JP 東京商工会議所

加盟団体/協定団体	一般社団法人電子情報技術産業協会一般社団法人神奈川県情報サービス産業協会 ICT産業協同組合 JEDEC SDCARD　ACC SDCARD　LCC SATA　ATA　IO CompactFlash Association EMS-JP 東京商工会議所

決算公告	第1期決算公告（2016年3月期）第2期決算公告（2017年3月期）第3期決算公告（2018年3月期）第4期決算公告（2019年3月期）第5期決算公告（2020年3月期）第6期決算公告（2021年3月期）第7期決算公告（2022年3月期）第8期決算公告（2023年3月期）第9期決算公告（2024年3月期）

決算公告
第1期決算公告（2016年3月期）第2期決算公告（2017年3月期）第3期決算公告（2018年3月期）第4期決算公告（2019年3月期）第5期決算公告（2020年3月期）第6期決算公告（2021年3月期）第7期決算公告（2022年3月期）第8期決算公告（2023年3月期）

決算公告

沿革	1983年（昭和58年）2月電子部品および電子機器の製造開発並びに販売を目的として設立 1993年（平成5年）6月パソコン用増設メモリモジュールの製造販売を開始 1998年（平成10年）11月日本証券業協会に株式を店頭登録（現：株式会社AKIBAホールディングス） 1999年（平成11年）12月 ISO9001登録（品質マネジメントシステム） 2002年（平成14年）8月 ISO14001登録（環境マネジメントシステム） 2004年（平成16年）12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場 (現：株式会社AKIBAホールディングス) 2013年（平成25年）7月大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) (現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場(現：株式会社AKIBAホールディングス) 2014年（平成26年）10月 Advanced Micro Devices, Inc社（AMD）の正規販売代理を開始 2015年（平成27年）10月会社分割により純粋持株会社へ移行するとともに、株式会社AKIBAホールディングスに商号変更株式会社AKIBAホールディングスから新設分割し設立 2015年（平成27年）10月 IoTソリューション事業を開始 2017年（平成29年）5月トラデックス株式会社の正規取り扱い代理店として販売開始 2021年（令和3年）3月サーバ関連製品の取り扱い開始 2021年（令和3年）5月 ASRock Industrial 製品の取り扱い開始 2021年（令和3年）10月シーアールボックス株式会社を買収 2022年（令和4年）10月シーアールボックス株式会社を吸収合併ネットワーク関連製品の取り扱い開始「MEMSマイクロ血流量センサ」製品化に向けた共同開発開始 2022年（令和4年）12月 Other World Computing（OWC）Asiaの正規取り扱い代理店として販売開始 2023年（令和5年）11月台湾オフィスを開設

沿革

1983年（昭和58年）2月

電子部品および電子機器の製造開発並びに販売を目的として設立

1993年（平成5年）6月

パソコン用増設メモリモジュールの製造販売を開始

1998年（平成10年）11月

日本証券業協会に株式を店頭登録（現：株式会社AKIBAホールディングス）

1999年（平成11年）12月

ISO9001登録（品質マネジメントシステム）

2002年（平成14年）8月

ISO14001登録（環境マネジメントシステム）

2004年（平成16年）12月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場 (現：株式会社AKIBAホールディングス)

2013年（平成25年）7月

大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、
東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) (現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場(現：株式会社AKIBAホールディングス)

2014年（平成26年）10月

Advanced Micro Devices, Inc社（AMD）の正規販売代理を開始

2015年（平成27年）10月

会社分割により純粋持株会社へ移行するとともに、株式会社AKIBAホールディングスに商号変更
株式会社AKIBAホールディングスから新設分割し設立

2015年（平成27年）10月

IoTソリューション事業を開始

2017年（平成29年）5月

トラデックス株式会社の正規取り扱い代理店として販売開始

2021年（令和3年）3月

サーバ関連製品の取り扱い開始

2021年（令和3年）5月

ASRock Industrial 製品の取り扱い開始

2021年（令和3年）10月

シーアールボックス株式会社を買収

2022年（令和4年）10月

シーアールボックス株式会社を吸収合併
ネットワーク関連製品の取り扱い開始
「MEMSマイクロ血流量センサ」製品化に向けた共同開発開始

2022年（令和4年）12月

Other World Computing（OWC）Asiaの正規取り扱い代理店として販売開始

2023年（令和5年）11月

台湾オフィスを開設

沿革	1983年（昭和58年）2月電子部品および電子機器の製造開発並びに販売を目的として設立 1993年（平成5年）6月パソコン用増設メモリモジュールの製造販売を開始 1998年（平成10年）11月日本証券業協会に株式を店頭登録（現：株式会社AKIBAホールディングス） 1999年（平成11年）12月 ISO9001登録（品質マネジメントシステム） 2002年（平成14年）8月 ISO14001登録（環境マネジメントシステム） 2004年（平成16年）12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場 (現：株式会社AKIBAホールディングス) 2013年（平成25年）7月大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) (現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場(現：株式会社AKIBAホールディングス) 2014年（平成26年）10月 Advanced Micro Devices, Inc社（AMD）の正規販売代理を開始 2015年（平成27年）10月会社分割により純粋持株会社へ移行するとともに、株式会社AKIBAホールディングスに商号変更株式会社AKIBAホールディングスから新設分割し設立 2015年（平成27年）10月 IoTソリューション事業を開始 2017年（平成29年）5月トラデックス株式会社の正規取り扱い代理店として販売開始 2021年（令和3年）3月サーバ関連製品の取り扱い開始 2021年（令和3年）5月 ASRock Industrial 製品の取り扱い開始 2021年（令和3年）10月シーアールボックス株式会社を買収 2022年（令和4年）10月シーアールボックス株式会社を吸収合併ネットワーク関連製品の取り扱い開始「MEMSマイクロ血流量センサ」製品化に向けた共同開発開始 2022年（令和4年）12月 Other World Computing（OWC）Asiaの正規取り扱い代理店として販売開始 2023年（令和5年）11月台湾オフィスを開設

沿革

1983年（昭和58年）2月

電子部品および電子機器の製造開発並びに販売を目的として設立

1993年（平成5年）6月

パソコン用増設メモリモジュールの製造販売を開始

1998年（平成10年）11月

日本証券業協会に株式を店頭登録（現：株式会社AKIBAホールディングス）

1999年（平成11年）12月

ISO9001登録（品質マネジメントシステム）

2002年（平成14年）8月

ISO14001登録（環境マネジメントシステム）

2004年（平成16年）12月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場 (現：株式会社AKIBAホールディングス)

2013年（平成25年）7月

大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) (現東京証券取引所スタンダード)に株式を上場(現：株式会社AKIBAホールディングス)

2014年（平成26年）10月

Advanced Micro Devices, Inc社（AMD）の正規販売代理を開始

2015年（平成27年）10月

会社分割により純粋持株会社へ移行するとともに、株式会社AKIBAホールディングスに商号変更
株式会社AKIBAホールディングスから新設分割し設立

2015年（平成27年）10月

IoTソリューション事業を開始

2017年（平成29年）5月

トラデックス株式会社の正規取り扱い代理店として販売開始

2021年（令和3年）3月

サーバ関連製品の取り扱い開始

2021年（令和3年）5月

ASRock Industrial 製品の取り扱い開始

2021年（令和3年）10月

シーアールボックス株式会社を買収

2022年（令和4年）10月

シーアールボックス株式会社を吸収合併
ネットワーク関連製品の取り扱い開始
「MEMSマイクロ血流量センサ」製品化に向けた共同開発開始

2022年（令和4年）12月

Other World Computing（OWC）Asiaの正規取り扱い代理店として販売開始

2023年（令和5年）11月

台湾オフィスを開設

AKIBAホールディングスグループ	株式会社AKIBAホールディングス（持株会社としてグループ全体の経営戦略の策定・推進、グループ経営の監査、その他経営管理並びにそれらに付帯する業務証券コード：6840）株式会社バディネット（エンジニアリング事業、コンタクトセンター事業、BPO事業、通信コンサルティング事業、システム開発・受託事業、人材派遣・人材紹介事業）株式会社HPCテック（高性能計算機の開発・製造及び販売事業）株式会社ダイヤモンドペッツ＆リゾート（旅館事業、ペット商品事業、IT事業、イベント事業、不動産事業）株式会社リーバン（移動体通信事業、再生可能エネルギー事業、電気通信設備、通信土木工事業）株式会社ブランチテクノ（移動体基地局や通信設備の設計・施工管理・コンサルティング）

AKIBAホールディングスグループ

株式会社AKIBAホールディングス
（持株会社としてグループ全体の経営戦略の策定・推進、グループ経営の監査、
その他経営管理並びにそれらに付帯する業務証券コード：6840）

株式会社バディネット
（エンジニアリング事業、コンタクトセンター事業、BPO事業、通信コンサルティング事業、
システム開発・受託事業、人材派遣・人材紹介事業）

株式会社HPCテック
（高性能計算機の開発・製造及び販売事業）

株式会社ダイヤモンドペッツ＆リゾート
（旅館事業、ペット商品事業、IT事業、
イベント事業、不動産事業）

株式会社リーバン
（移動体通信事業、再生可能エネルギー事業、電気通信設備、通信土木工事業）

株式会社ブランチテクノ
（移動体基地局や通信設備の設計・施工管理・コンサルティング）

AKIBAホールディングスグループ
株式会社AKIBAホールディングス（持株会社としてグループ全体の経営戦略の策定・推進、グループ経営の監査、その他経営管理並びにそれらに付帯する業務証券コード：6840）株式会社バディネット（エンジニアリング事業、コンタクトセンター事業、BPO事業、通信コンサルティング事業、システム開発・受託事業、人材派遣・人材紹介事業）株式会社HPCテック（高性能計算機の開発・製造及び販売事業）株式会社ダイヤモンドペッツ＆リゾート（旅館事業、ペット商品事業、IT事業、イベント事業、不動産事業）株式会社リーバン（移動体通信事業、再生可能エネルギー事業、電気通信設備、通信土木工事業）

AKIBAホールディングスグループ

株式会社AKIBAホールディングス
（持株会社としてグループ全体の経営戦略の策定・推進、グループ経営の監査、その他経営管理並びにそれらに付帯する業務証券コード：6840）

株式会社バディネット
（エンジニアリング事業、コンタクトセンター事業、BPO事業、通信コンサルティング事業、システム開発・受託事業、人材派遣・人材紹介事業）

株式会社HPCテック
（高性能計算機の開発・製造及び販売事業）

株式会社ダイヤモンドペッツ＆リゾート
（旅館事業、ペット商品事業、IT事業、
イベント事業、不動産事業）

株式会社リーバン
（移動体通信事業、再生可能エネルギー事業、電気通信設備、通信土木工事業）

プロダクト

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